戦時下の日本におけるドイツ映画の受容についての研究

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昨年度に引き続き。戦時中の映画雑誌からドイツ映画にかんする言説を拾い、日本映画へのその影響について考察した。比較的リベラルな『キネマ旬報』（1941年からは『映画旬報』）と映画国策のなかで組織された大日本映画協会発行の映画雑誌『日本映画』とを主な対象としたが、そのなかでレニ・リーフェンシュタールの『オリンピア』（1938）が、宣伝と評価の両面において、特権的な地位を与えられていることに気づいた。そしてその要因を探るうちに、「文化映画」という概念の重要さが浮かびあがってきた。もともと「文化映画」はドイツ語のKulturfilmの訳語であり、ドイツの伝統あるドキュメンタリーの一ジャンルだが、戦時中の日本において、アメリカ的な「劇映画」に対抗する概念としてもちあげられるようになったという経緯がある。映画雑誌上でも「文化映画」をめぐる議論が盛んに行なわれているし、今村太平、筈見恒夫、相川春喜といった当時の論客たちは、その書籍において、問題を映画と民族というレベルに展開しながら、それぞれ「文化映画」を論じている。本年度はこの「文化映画」にかんする多岐にわたる資料を収集し、考察を進めた。また、本課題のテーマと直接のつながりはなく、時代も異なるが、「各国映像メディアにおける団地表象の比較研究」というシンポジウムのパネリストとして、東ドイツ映画における団地表象の特色について発表し、ソ連やポーランドや日本の事例と比較しつつ、議論を行なった。