Impact of measures against COVID-19 infections on the air environment of nursery rooms and proposals for adjustment methods after convergence

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本年度は、前年度の1～3月に実施した東海地方（愛知、三重、岐阜）での保育室の実測調査データの分析を中心に行った。実測調査は、計9園23室で行っており、測定項目は二酸化炭素濃度、温度、相対湿度であった。分析対象とする測定データは、休園日を除き、各園の登園から降園までの時間を考慮して抽出したものを利用した。二酸化炭素濃度は厚生労働省によって良好な換気状態とされる1000ppm以下に、約94％の測定日が該当していた。次に、換気の程度を検討するため、期間中を定常とみなしてザイデル式を用いた推定換気量と必要換気量を算出した。推定換気量は、23室中22室で必要換気量を上回っており、新型コロナ対策における換気の実施によって、保育室の空気環境は良好に保たれていると考えられた。その一方で、過剰な換気が行われている可能性が推察された。そこで、温度、相対湿度について学校環境衛生基準との比較をしたところ、温度は約29％の測定日で、相対湿度は約56％の測定日で基準よりも低くなっており、過剰な換気による影響が考えられた。以上は比較的温暖な東海地方の結果であるため、前年度と同様な方法で、比較的寒冷な北信越地方（新潟、長野、富山、石川、福井）でのアンケートおよび実測調査も実施した。アンケート調査は2022年11月に全1249施設に郵送し、有効回答率は50.6％（633施設）であった。実測調査は2023年1～3月に実施し、11園25室で二酸化炭素濃度、温度、相対湿度を10分間隔で測定した。アンケートでは、東海地方と同様に、新型コロナウイルス感染症対策として99.8％の園で換気が行われていたことが分かった。また、対策上で不満になる点についても、冷房・暖房の効きが悪いと回答した園が多く、温熱環境に関わる不満がみられた。今年度に新たに収集したアンケート・実測調査データについては、今後もデータ分析を行う予定である。