Study on the Planning of Postwar New village that includes nature, space, and production in lowland rural areas, Japan

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これまでの有明海沿岸部新村の調査研究の主な成果として「戦後計画村における敷地内の建物配置－有明海・八代海沿岸の干拓地を対象に」と建築学会技術報告集に投稿、修正を経て採用の結果得た（2023年度公開確定）。本稿は、特に東西方向の道路に並ぶ南・北入り敷地と、南北方向の道路に並ぶ東・西入り敷地について、建物配置の傾向と、建物配置がもたらす沿道景観の差異（入植時と入植後約50年）を明らかにした。これにより地内の南側から北側にかけて、作業空間や車両動線となる空地、南向き玄関の母屋、倉庫等の小屋の順に配される傾向、特に南といった絶対方位と対応することが建物配置の基本原理を解明している。つまり、敷地の接道方向は、建物の配置傾向と関係し、沿道景観にも強く影響するため、農村を計画するにあたって道路方向の設定は特に重要であることを明示した。また、今後の新村研究の視点として、戦後計画村では屋敷や集住地、共同施設の配置に関して、方位に関して看過されてきたことは重大な問題であり、今日の集落の計画にもそのことは引き継がれてることなどを今後考察し、今後の新村計画への提言などに通じる成果と考えることができる。その他に信濃川・阿賀野川下流域を事例とした学術講演1件（建築学会2022年大会）、また、2022年度成果の一部を2023年度の学術講演計4件（有明海沿岸部2件、信濃川・阿賀野川下流域関連1件、品井沼干拓地（宮城県））の投稿を行った。上記と関連し、後藤他共同研究者とのオンライン会議等により全体の研究進捗、次年度（2023年度、最終年度）を視野にいれた研究計画やその実施について検討をこなった。