青壮年期の生活習慣・ライフイベントの疫学的関連に基づいた生活習慣病予防法の開発

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本研究は，現行の特定健診・特定保健指導では把握できない40歳未満の青壮年期を含む職域集団を対象に，体質，食事や運動などの生活習慣，職業要因などの社会的要因などと肥満・生活習慣病との関連を明らかにし．青壮年期における肥満・生活習慣病予防のための効果的な介入方法を開発し，その効果を検証する．2022年度は，研究対象者に生活習慣病や循環器疾患発症に関する調査を行った．また，既存のコホート研究の資料を用いて，生活習慣および職業性要因と肥満発症との関連を検討した．対象企業に2004年に在籍していた非肥満の従業員5744名（40歳未満 男性1657名，女性842名，40歳以上 男性2137名，女性1196名）を2016年まで追跡し肥満の発症を確認した。肥満の発症率（対千人年）は，男性では40歳未満 56.4，40歳以上 68.6と年齢間に差はなく，女性では40歳未満 23.2，40歳以上 45.8と女性では40歳以上で有意に高かった(年齢調整ハザード比　1.66（95％信頼区間 1.39-1.99）)．また，生活習慣では男女とも40歳以上で適量飲酒者の肥満発症リスクは有意に低く，職業要因では40歳未満女性でブルーカラー，交代勤務従事者，40歳以上男性で月60時間以上の残業，また男性全体及び40歳未満女性で6時間未満の睡眠，また男性全体で睡眠の質の低下が肥満症発症リスクと関連していた．一方，健診受診者全員に対して1年後の3kg以上の体重増加と関連する要因を検討したところ，40歳未満男性では，肥満あり，睡眠時間，睡眠の質が，40歳以上男性では，残業時間，睡眠時間，睡眠の質が，40歳未満女性では肥満あり，職種（ブルーカラー），交代勤務が，40歳以上女性では運動習慣なしが，有意な関連を認めた．以上より，年齢や性別により異なる肥満リスクを考慮した肥満予防対策が重要であることを明らかにした．