社会参加不適応状態の類型化および類型別社会参加リハビリテーション手法の開発

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本研究の目的は、社会参加不適応による精神科受療者の中で，復学・復職等には至らず、休学・休職を継続する外来通院患者を対象として、彼らの社会不適応状態を国際生活機能分類（ICF）によって類型化し、社会参加を改善するリハビリテーション手法を開発することである。令和４年度には、令和３年度にこれまでの集積事例と先行研究事例の検討により作成したICF類型を利用して、社会不適応状態を類型化し介入を継続した。また、不足している対象者のリクルートを継続して評価・分析を集積した。これまでの介入の経過や成果の一部について、第56回日本作業療法学会（令和４年9月16日-18日現地開催・ライブ配信）において「不安障害患者の余暇活動を改善した短期間の作業療法」を研究分担者・研究協力者と共にポスター発表し、情報収集、意見交換を行った。「引きこもり統合失調症外来患者における社会参加水準を改善した作業療法」（精神分析＆人間存在分析）を発表した。新型コロナ感染症による社会の変化により、就労・就学形態の変化や退職・退学・解雇などが起こり、それぞれの社会参加形態が変化し、自殺者の増加などメンタルヘルス上の問題が取り上げられるようになった。研究計画時に対象としていた休学・休職中の症例のみならず、精神神経科診療所等の受診が必要な者に対する早期のリハビリテーション手法の確立が重要であり、このような新たな対象の出現からも本研究における社会参加の改善のためのリハビリテーション手法の開発の意義は大きい。