A comparative study of WHO 24-hour movement guidelines and health-related quality of life among East Asia

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子どもたちの健全な発育・発達のためには、心と身体の健康な状態を確保することが必要である。WHO（世界保健機構）では2018年に未就学の子どものための「24時間の行動ガイドライン」が発表され、2017年には5歳から17歳までの子どもと青少年の身体的・心理的・精神的な健康向上のため、「24時間の行動ガイドライン」が発表された。そこで、本研究では、日本の保護者のデジタルメディアの習慣（DMH）、参加（DME）、認識（DMA）を調査し、これらが都市部と地方部の幼児の24時間の行動ガイドラインの充足に関連する決定要因を比較することを目的とした。研究方法として、日本東北地方の宮城県北部にある７ヶ所の保育園児867名を対象に、幼児の監視国際研究（IISSAAR）のアンケート用紙を用いて、親のデジタルメディアと子どもの24時間行動ガイドラインの行動の関連性を検討した。その結果、週末のスクリーン時間の充足率と平日の睡眠時間が田舎部に比べて都市部の方がより高い結果がみられた。本研究の結果より、日本幼児の24時間行動ガイドラインの充足率を向上させるためには、保護者のDMH、DME、DMAの強力な予測因子であることを確認した。なお、幼児の健やかな発育発達のためには、24時間行動ガイドラインの充足率を促進するための効果的な介入プログラムの開発に重要である。