薬剤師のポリファーマシーへの介入は認知機能低下やフレイルを予防・改善できるか

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これまでに海外の抗コリン作用の評価基準を参考に、日本の医薬品添付文書情報より抗コリン作用の強さを評価できる基準を作成し、抗コリン作用薬の使用が認知機能低下のリスクとなる可能性を示した。今年度は、この基準の汎用性を示して一般化するため、抗コリン作用による代表的な副作用である便秘と総スコアとの関連を評価した。「便秘有り」は健診者の服用薬に便秘治療薬が処方されている場合とした。その結果、抗コリン総スコアと便秘治療薬使用にはスコア依存的な関連が見られ、本基準が日本で使用される医薬品の抗コリン作用の評価に有用であることが確認できた。昨年度までに地域高齢者を対象としたコホート研究（中島町研究）の１クール分（2016～2018年度）、全2468名の結果より、認知機能やフレイルと関連のある薬効群はいくつか見出せた。今後の展開は、薬剤師による薬物療法への介入効果を臨床研究により評価することである。そのため、今年度は、薬剤師による介入方法を立案するため、関連の見られた薬効群について検討した。例えば、アンジオテンシン受容体拮抗薬の中で使用を推奨すべき医薬品、HMG-CoA還元酵素阻害薬の中で使用を推奨すべき医薬品など、具体的な医薬品の特定を目指した検討を行った。生活習慣病の高血圧・糖尿病・脂質異常症の治療薬、泌尿器科用薬について解析したが、推奨できる医薬品・使用を控えるべき医薬品の特定には至らなかった。コロナ禍で中島町研究の２クールめの実施が制限されたため、今年度より石川県内の野々市市と協働で「くすりと健康プロジェクト」を立ち上げ、「おくすりサロン」を全９回（のべ参加者136名）開催し、地域住民に対する啓発活動をとおして住民の持つ潜在的な薬物療法上の問題点について意見収集した。