超高齢化社会における骨折予防：医療介護レセプト研究と費用対効果分析からの提言

本研究の主目的は、我が国の超高齢社会において重要な課題である骨折予防に関してエビデンスの蓄積に貢献することである。大腿骨近位部骨折を受傷した高齢者では2次骨折のリスクが高いが骨折予防のための骨粗鬆薬物治療が十分に行われていないことが実情であり、本年度は以下の研究を進めた。茨城県つくば市の医療・介護保険レセプトと介護保険認定調査データを用い、2014年10月から2017年12月に大腿骨近位部骨折に対する手術を受けた65歳以上を抽出した。そのうち手術前3ヶ月間に薬物治療を受けていなかった患者275人について、個人要因（年齢、性別、認知症、チャールソン併存疾患指数）、ヘルスサービス関連要因（手術年、病院の種類、ベッド数、回復期リハビリテーション病棟への入院）と手術後1年以内の薬物治療の有無との関連を多変量ロジスティック回帰モデルで検討した。男性と認知症は術後1年以内に薬物治療の無いことと関連しており、手術年が遅いことと回復期リハビリテーション病棟への入院は薬物治療が導入されることと関連があった。男性や認知症のある大腿骨近位部骨折患者では骨粗鬆症薬物治療が導入されにくい傾向がみられたが、薬物治療の適応について検討が必要である。また回復期リハビリテーション病棟へ入院した患者ではそうでない場合と比べて骨粗鬆症薬物治療へよりつなげられやすい可能性があるという知見は意義深い。

本研究の主目的は、我が国の超高齢社会において重要な課題である骨折予防に関してエビデンスの蓄積に貢献することである。大腿骨近位部骨折を受傷した高齢者では2次骨折のリスクが高いが骨折予防のための骨粗鬆薬物治療が十分に行われていないことが実情であり、本年度は以下の研究を進めた。茨城県つくば市の医療・介護保険レセプトと介護保険認定調査データを用い、2014年10月から2017年12月に大腿骨近位部骨折に対する手術を受けた65歳以上を抽出した。そのうち手術前3ヶ月間に薬物治療を受けていなかった患者275人について、個人要因（年齢、性別、認知症、チャールソン併存疾患指数）、ヘルスサービス関連要因（手術年、病院の種類、ベッド数、回復期リハビリテーション病棟への入院）と手術後1年以内の薬物治療の有無との関連を多変量ロジスティック回帰モデルで検討した。男性と認知症は術後1年以内に薬物治療の無いことと関連しており、手術年が遅いことと回復期リハビリテーション病棟への入院は薬物治療が導入されることと関連があった。男性や認知症のある大腿骨近位部骨折患者では骨粗鬆症薬物治療が導入されにくい傾向がみられたが、薬物治療の適応について検討が必要である。また回復期リハビリテーション病棟へ入院した患者ではそうでない場合と比べて骨粗鬆症薬物治療へよりつなげられやすい可能性があるという知見は意義深い。