自殺の対人関係理論に基づいた高齢者への訪問型自殺予防プログラムの開発

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自殺の背景には何らかの対人関係の文脈における困難があり，そのことが複数ある自殺の危険要因と相互作用し，自殺リスクを高める可能性がある。高齢者の自殺には，Joinerらが提唱している自殺の対人関係理論で説明される，「負担感の知覚（自分が周囲に迷惑をかけており，生きているより死んだ方が価値があるという自己認知）」「所属感の減弱（居場所のなさ，価値のある他者から疎外されているという主観的体験）」といった主観的体験が影響していると考えられ，本研究では，高齢者に特有の負担感の知覚・所属感の減弱がどのようなものであるのか，どのような時にそれらが強まるのか等，当事者の語りを通して高齢者の内的世界を理解し，その体験のありようを明らかにすることを目的としている。さらには，それらの内容をふまえた効果的な支援プログラムを開発することを目指している。2022年度はインタビュー対象の選定条件ならびにインタビューガイドの検討を行いつつ，研究者の所属変更に伴い新たな調査フィールドの開拓，研究協力機関への説明・依頼等の調整を行った。研究倫理審査の承認後，研究協力機関に協力を得て研究参加候補者のリクルートを行い，若干名にインタビューを行った（1名につき3回）。現在そのデータを分析中である。現時点ではいずれの参加者も，身体機能の低下を自覚し，外出頻度はかなり少ない状況であり，対人交流も少ない生活を送っているが，インタビュー前のINQ質問票（対人関係欲求尺度）では低い得点であった。次年度は引き続きインタビューを行い，高齢者の体験について明らかにしていく。