居宅内歩行速度モニタリングによる歩行機能低下予測モデルの開発

本研究はごく普通の日常在宅生活の場面における歩行速度データから歩行能力の低下や外出の制約の発生を予測する評価法を開発する4年間の研究である。本研究には、独居高齢者を対象としていることや居宅内にセンサーを設置すること、また、モニタリング期間中の生活行為について対象者宅に訪問して面接調査をしたりすること、といった特色がある。コロナ禍での新しい生活様式はこれらの点に大きく影響を与えるものであり、研究3年目となる本年度は研究2年目で整備した研究フィールドをコロナ禍への対応を含めて再整備し、フィールドの実質化を図った。また、研究1年目で確立したデータの収集と蓄積の方法についても居宅滞在時間の延長や生活空間の狭小化を考慮して見直しを進めた。その結果、3つの地域包括支援センターと1つの医療機関の協力を得て7名の対象者についてデータの収集を開始することができた。データの収集については身体活動量が少なくなりがちなコロナ禍の生活では極低速の歩行あるいはその場での立ち止まりと思われる現象の出現頻度が増えることがうかがわれ、最低速度0.1m/s、最高速度1.5 m/sとする生活歩行速度の検出可能な範囲の妥当性については再考の必要が生じた。データの蓄積についても通信の途絶や蓄積データの消失などが生じた。居宅滞在時間の延長によるデータ量の変化やインターネットを含めた家電および通信状況の変化が影響した可能性もありモニタリングシステムの安定性についてもあらためて検証する必要が生じた。

本研究はごく普通の日常在宅生活の場面における歩行速度データから歩行能力の低下や外出の制約の発生を予測する評価法を開発する4年間の研究である。本研究には、独居高齢者を対象としていることや居宅内にセンサーを設置すること、また、モニタリング期間中の生活行為について対象者宅に訪問して面接調査をしたりすること、といった特色がある。コロナ禍での新しい生活様式はこれらの点に大きく影響を与えるものであり、研究3年目となる本年度は研究2年目で整備した研究フィールドをコロナ禍への対応を含めて再整備し、フィールドの実質化を図った。また、研究1年目で確立したデータの収集と蓄積の方法についても居宅滞在時間の延長や生活空間の狭小化を考慮して見直しを進めた。その結果、3つの地域包括支援センターと1つの医療機関の協力を得て7名の対象者についてデータの収集を開始することができた。データの収集については身体活動量が少なくなりがちなコロナ禍の生活では極低速の歩行あるいはその場での立ち止まりと思われる現象の出現頻度が増えることがうかがわれ、最低速度0.1m/s、最高速度1.5 m/sとする生活歩行速度の検出可能な範囲の妥当性については再考の必要が生じた。データの蓄積についても通信の途絶や蓄積データの消失などが生じた。居宅滞在時間の延長によるデータ量の変化やインターネットを含めた家電および通信状況の変化が影響した可能性もありモニタリングシステムの安定性についてもあらためて検証する必要が生じた。