Development of vital-signs monitoring sysytems for elderly cancer patients receiving chemotherapy

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2021年度までに得られた研究成果から、臨床現場でリアルタイム生体情報を活用し、訪問診療医との連携共有する仕組みを構築して、新たな臨床試験を準備・開始する予定であったが、新型コロナ感染症の拡大により、一般診療への負担が大きくなり、当初予定した臨床試験という方法は変更することとした。一方で、訪問診療やオンライン診療の在り方が活発に議論されるようになり、2022年度は、オンライン診療を含めたヘルスケア事業を手掛けている企業（AP TECH株式会社）が進める岩手県八幡平市における行政と連携したプロジェクトとも情報共有を行った。同社に所属する医師、救急救命士が直接医療現場のニーズを把握しながら必要な医療連携の仕組み構築を進めており、がん患者の診療にフィードバックすべき点を共有した。また、アプリ開発担当者とも相談を行い、簡便なセンサーによるバイタルサインの取得と共有化を可能とする仕組みを準備した。新型コロナ感染症を経験し、パンデミックや自然災害時には、平時と比べて大きな負荷がかかることをあらためて認識することとなり、平時の対応をより現実的に対応できるよう、さらには災害時の慢性疾患医療の対応として、行政や地域間医療連携も視野に入れる必要があり、厚生労働省担当者、災害医療の専門家とも相談を行った。ウェアラブルデバイスのみの対応にとどまらず、総合的なシステムを再構築するために、工学系の視点を盛り込むことを念頭に、医工連携の専門家とも協議を開始した。