集団プログラムを用いた高次脳機能障害者の「就労支援モデル」開発

本研究は、就労支援施設における高次脳機能障害者のSelf-awarenessの向上の介入モデルを開発することである。本年は、集団訓練介入効果の要因分析とプロトコール作成：対象者に対し、①介入前後の就労に対する期待や不安、②就労を通じて生じた具体的な課題、③その課題に対して用いた認知戦略、④認知戦略によって生じた結果や変化について半構造化面接を行った。集団訓練参加者は3名で、高次脳機能障害者のA氏に加え、療育手帳取得者2名であった。A氏は、BaseLineの知的機能は平均よりも低く、Self-awarenessも中等度であった。PostのSelf-awarenessは改善傾向だった。経過は、集団訓練が終了後、PC打ち込み作業での傾眠傾向はあるものの、体を動かす軽作業や協働作業では改善がみられた。集団訓練以前は、なんとなく来所していたが、訓練以降は目標をもって作業に参加するようになり、意欲が上がっている様子だった。作業や指示のわからないことの発信が増え、職員への質問の頻度が増えていた。寝坊や遅刻を繰り返していたが、頻度が少なくなり、生活リズムが整い始めてきた。A氏は、病前より人との関わりを好み、責任感の強い性格であった。一日の目標をもって協働作業に参加し、誰かの役に立っていると感じたことが、自己効力感を高め、生活リズムを整えることに影響していることが示唆された。

本研究は、就労支援施設における高次脳機能障害者のSelf-awarenessの向上の介入モデルを開発することである。本年は、集団訓練介入効果の要因分析とプロトコール作成：対象者に対し、①介入前後の就労に対する期待や不安、②就労を通じて生じた具体的な課題、③その課題に対して用いた認知戦略、④認知戦略によって生じた結果や変化について半構造化面接を行った。集団訓練参加者は3名で、高次脳機能障害者のA氏に加え、療育手帳取得者2名であった。A氏は、BaseLineの知的機能は平均よりも低く、Self-awarenessも中等度であった。PostのSelf-awarenessは改善傾向だった。経過は、集団訓練が終了後、PC打ち込み作業での傾眠傾向はあるものの、体を動かす軽作業や協働作業では改善がみられた。集団訓練以前は、なんとなく来所していたが、訓練以降は目標をもって作業に参加するようになり、意欲が上がっている様子だった。作業や指示のわからないことの発信が増え、職員への質問の頻度が増えていた。寝坊や遅刻を繰り返していたが、頻度が少なくなり、生活リズムが整い始めてきた。A氏は、病前より人との関わりを好み、責任感の強い性格であった。一日の目標をもって協働作業に参加し、誰かの役に立っていると感じたことが、自己効力感を高め、生活リズムを整えることに影響していることが示唆された。