健康科学の視点からみる小規模特認校が有する教育的意義の発信

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令和４年度は、小規模特認校における体力づくりの活動が本格的に再開したことで、持久力（体力・運動能力テスト項目・20ｍシャトルラン）の向上が男児、女児ともにみられた。また、本調査である生活習慣調査、身体活動量、自律神経系活動、起床時体温等の測定を実施することができた。加えて、新型コロナウイルス感染症の流行で生活様式が変化したことから、追加調査として、屋外で活動することが難しい時期（積雪寒冷地域の特有で、雪解けによる地面の泥濘や天候不順の時期）に、本調査と同様の項目を調査し、データの蓄積を行った。令和5年3月に、研究成果の一部を「子どもの生活習慣と自律神経系指標の検討-休日のメディア時間に着目して-」として、東海大学高等教育研究（札幌キャンパス）第25 号に報告した。そこでは、1 週間の生活状況調査と休日前後の自律神経系指標を測定し、休日のメディア時間の長さが生活習慣や自律神経系指標に及ぼす影響について検討を行った。休日のメディア時間が 120 分以上の子どもの生活習慣として、就寝時刻が遅く、運動時間が短い、1 日の身体活動量（歩数）も少ないことが推察された。また、入浴時刻の遅れや排便回数の少なさ、甘い食べ物や飲み物の間食の多さもみられた。さらには、休日のメディア時間の増加が、週明けの平日（月曜日）の自律神経系指標に負の影響を与える可能性が推察された。メディア時間については、子どもと保護者との家庭内ルールが必要であり、特に休日においては、メディア時間に代わる過ごし方（グリーンタイム、バイオフィリア等）の工夫が必要となることが示唆された。令和５年度は、学校教育現場における体力づくりの取組、その他の学校行事も制限なく実施が見込まれることから、対象校２校を加え、データ収集と調査を進める予定である。研究初年度からの予備調査の実態も含め、本研究の全体をまとめ、発表する予定である。