在宅歯科医療推進に関する科学的根拠構築のための研究

本研究は、医科訪問診療が開始された高齢者に対して包括的な口腔機能評価と必要な歯科医療介入を行うことで、生活環境と口腔機能との関連、歯科医療介入の影響、予後との関連を把握することを目的としている。本研究課題は令和２年度から5年度までの4か年計画であり、最終年度である。対象者および新規対象者は累計93名となった。令和４年度は横断研究と共に、前向き研究の解析を行った。①横断研究の結果を示す。93名（男性44名、女性49名、中央値年齢87.0歳）を解析した。介護度は要支援・要介護1が20.4％、要介護2,3が37.6％、要介護4,5が37.6%であった。介護度とADL、栄養状態は有意な関連を示したが、口腔内環境を示すOHATは有意な関連を示さなかった。②前向き研究の結果として、歯科訪問診療の継続率を示す。6か月時点で50/87名(57.5％)、1年時点で33/50名(66.0％)、1年半時点で16/33名(48.5％)、2年で9/16名(56.3%)であり、半年でそれぞれ約50％の対象者が脱落した。③前向き研究の結果として、6か月時点での歯科訪問診療継続可否、ならびに継続可否に関する予測因子について示す。87名を解析したところ、50名（57.5％）が継続可能、37名（42.5％）は継続不可能となった。継続不可能となった理由は、死亡20名（54.1％）、施設入所4名（10.8％）、入院3名（8.1％）であった。継続可否と各項目の関連性を検討したところ、継続不可能者では、継続可能者に比してBMIが19未満の者が有意に多かった。同時にOHATの「舌」項目において、1点以上である「変化および病的」を示す者が多い傾向にあった。以上より、医科訪問診療が開始された在宅療養高齢者において、介護度によらず、口腔内環境が悪化している可能性が示された。また、歯科訪問診療の継続は困難な者が多く、低栄養の存在および舌の清掃性低下、舌の病的変化、舌運動機能の低下が継続可否の予測因子となりうる可能性が示唆された。

本研究は、医科訪問診療が開始された高齢者に対して包括的な口腔機能評価と必要な歯科医療介入を行うことで、生活環境と口腔機能との関連、歯科医療介入の影響、予後との関連を把握することを目的としている。本研究課題は令和２年度から5年度までの4か年計画であり、最終年度である。対象者および新規対象者は累計93名となった。令和４年度は横断研究と共に、前向き研究の解析を行った。①横断研究の結果を示す。93名（男性44名、女性49名、中央値年齢87.0歳）を解析した。介護度は要支援・要介護1が20.4％、要介護2,3が37.6％、要介護4,5が37.6%であった。介護度とADL、栄養状態は有意な関連を示したが、口腔内環境を示すOHATは有意な関連を示さなかった。②前向き研究の結果として、歯科訪問診療の継続率を示す。6か月時点で50/87名(57.5％)、1年時点で33/50名(66.0％)、1年半時点で16/33名(48.5％)、2年で9/16名(56.3%)であり、半年でそれぞれ約50％の対象者が脱落した。③前向き研究の結果として、6か月時点での歯科訪問診療継続可否、ならびに継続可否に関する予測因子について示す。87名を解析したところ、50名（57.5％）が継続可能、37名（42.5％）は継続不可能となった。継続不可能となった理由は、死亡20名（54.1％）、施設入所4名（10.8％）、入院3名（8.1％）であった。継続可否と各項目の関連性を検討したところ、継続不可能者では、継続可能者に比してBMIが19未満の者が有意に多かった。同時にOHATの「舌」項目において、1点以上である「変化および病的」を示す者が多い傾向にあった。以上より、医科訪問診療が開始された在宅療養高齢者において、介護度によらず、口腔内環境が悪化している可能性が示された。また、歯科訪問診療の継続は困難な者が多く、低栄養の存在および舌の清掃性低下、舌の病的変化、舌運動機能の低下が継続可否の予測因子となりうる可能性が示唆された。