地域在住高齢者の余暇活動の実態と、目標指向型プログラムが認知症予防に及ぼす影響

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本研究は，地域在住高齢者の主体的な活動の実施と，認知機能および認知症危険因子との関係性を検証する．R4年度は主に，面接調査の継続，データの解析および論文化，R5年度の大規模追跡調査の準備を行った．面接は，事前のポスティング調査によって同意を得られた77名を対象とし，地域住民の協力を得て公民館にて実施した．面接内容は，iPadによる認知機能スクリーニング検査（NCGG-FAT），握力，活動評価Activity card sort-Japan version（ACS-JPN）の項目のうち重要な項目の遂行度・満足度とした．R3年の質問紙調査結果を含めて解析を進めた．地域在住高齢者の活動量は，R2年と比較して徐々に増加していたが，健康関連QOLの精神的側面やフレイル度は悪化の傾向がみられた．また，質問紙回答者のうち，1年以内の入院歴がある者，要支援・要介護認定者，欠損ケースを除き，576名（年齢中央値75.2歳，女性53.1％）を対象とし，基本チェックリスト（KCL）の認知機能項目該当有無を従属変数，ACS-JPN4領域（IADL，身体低負荷活動，身体高負荷活動，社会文化活動），年齢，性別，同居世帯，就労有無，運動器の機能，健康関連QOL（SF-8：身体的・精神的側面），社会的ネットワーク量（LSNS-6）を独立変数とし，二項ロジスティック回帰分析を行った．結果，KCLの認知機能項目に一つ以上該当することと，IADLの実施率低下（OR=0.981，95%CI：0.970-0.993，p=0.001），身体的側面の健康関連QOL低下（OR=0.956，95%CI：0.929-0.983，p=0.002）が関連した．主観的認知機能低下を有することとIADLの困難感には関連があり（McAlister C et al., 2016），IADLの能力低下は認知症リスクの予測にもなり得る（Roehr S et al.,2019）．因果関係には言及できないが，地域在住高齢者の認知症や要介護状態の予防のため，KCLの認知機能項目の測定による直接的な活動支援の有用性が示唆された．今後は，縦断的調査により精査する．