Relationship between physical activity, sedentary behavior and policy of childcare environment in childcare facilities

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幼児期の身体活動や健康状態は、成人期以降にも影響することが示唆されており、幼児期の環境は生涯を通しての健康を実現する上で重要な役割を果たす。社会経済的な格差が広がっているため、家庭での取り組みに任せるだけでは、健康格差が広がることが危惧される。よって、幼児の身体活動を高め健康を促進させるうえで、多くの幼児が通っている保育施設の環境は注目に値する。園庭の広さや遊具など物理的要因と身体活動についてはある程度の知見が集積されているものの、心理社会的要因（保育者の行動、ポリシーなど）が幼児の活動にどのように影響しているかについては不明な部分がある。特に、園の方針や保育者の行動や態度は保育環境と関連することが予測されるものの、いまだに不明な点も多く、さらに日本において保育環境を評価するための尺度を用いた研究も限られている。よって、本研究では、国内外の研究を参考しながら身体活動と座位行動に関する保育環境評価表を開発し、評価票を用いて園の方針の違いが幼児の身体活動・座位行動とどのように関連するかを明らかにする。2022年度は、コロナの影響も弱まったものの、依然として保育施設に出向いて行う活動が十分に出来なかった。本研究では、三軸加速度計などの機器を使用する予定となっており、昨年度末によ実際の子どもに装着してもらい調査のトレーニングも終えている。保育施設との調整も進んでおり、今年度はコロナによる制限はほとんどないことが期待できるため、研究を進めていく。