高齢化が加速した大規模団地における栄養食生活支援を通じた地域コミュニティづくり

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本研究は、超高齢化地域における介護予防・フレイル予防の取り組みモデルとして、4か年計画により、質問紙調査、健康寿命アウトカム調査、通いの場の開催、訪問栄養相談、他団地への展開を段階的に推進する総合的栄養食生活支援による地域コミュニティづくりを展開している。2022年度は新型コロナウイルス感染症の感染拡大が前年から継続して繰り返されており、2021年度に引き続き自治会等によるイベントやサークル活動、コミュニティカフェの運営が実施困難な状況が続いていた。したがって、前年度から継続して神奈川県立保健福祉大学の地域貢献研究センター所属の管理栄養士とともに、オンライン会議システムを活用した遠隔の食事相談を定期的に実施した。参加者からは継続に前向きな反応が得られているものの、参加者数は伸び悩んでいる。また、2022年度に実施予定としていた質問紙調査についても調整がつかず実施できていない。一方、新型コロナウイルス感染症の感染拡大が収束に向かう中、2022年度後半より活動を再開した自治会によるイベントもあることから、オンライン栄養相談の担当者や自治会の担当者らと今後の対応を検討してきた。活動が再開された健康体操のイベント等でオンライン相談の周知を行うとともに、対面での活動再開に向けた検討を進めている。今後の方策として、自治会や診療所の協力を得ながらオンラインによる活動と対面による活動をより効果的に組み合わせ、高齢者が可能な限り住み慣れた地域で社会参加を続けながら、介護予防に取り組むことができるモデルについて模索している。