Research on burnout and organizational administration system of foreign care workers in long-term care facilities

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本研究の目的は、介護施設の組織的管理体制が外国人介護職員に及ぼすバーンアウトの影響を明らかにすることである。研究目的を達成するために、調査方法としてアンケート調査と半構造化インタビュー調査を用いている。2021年度は、アンケート調査を実施した。調査は、全国47都道府県の8097施設より系統無作為抽出法により2490施設を選定し、各施設に依頼票と調査票を送付した。調査票にはウェブ調査フォームのＱＲコードを掲載し、回答の協力を得た。回答数は77票（回収率3.1%）であり、有効回答数は74名（2.9％）であった。分析にはノンパラメトリック検定を用いた。2022年前半は、就労継続意向の有無によって、組織的管理体制の仕事コントロール、利用者中心的介護、集団の雰囲気、リーダーシップ、以上の得点に差があるのかをマンホイットニーのU検定によって検証した。その結果、外国人介護職員の就労継続意向には、日本人と同様に利用者中心的介護、集団の雰囲気、リーダーシップが影響していることを明らかにした。結果については、2022年7月2日に日本老年社会科学会で発表した。また、2022年後半は、外国人介護職員のバーンアウトの特性を把握するために分析を行った。詳しくは、性別、結婚の有無、就労継続意向、在留資格、給料、仕事満足度、日本在住意向などのデータを独立変数にして、ノンパラメトリック検定を用いてバーンアウトの下位尺度得点を検証した。検証の結果、就労継続意向、仕事満足度のみに有意差がみられた。また、調査対象者のバーンアウト状況についても把握した。外国人介護職員のバーンアウト程度は、「危険」レベルは見受けられなかったが、「要注意」「注意」が約10％を占めており、外国人に対してもバーンアウトの対策が必要であることが示唆された。