在宅療養高齢者に対するACP実践における意思決定の変化に影響を及ぼす要因の検討

点击翻译按钮获取中文摘要

大阪府A市にて、令和3年3月～7月、研究同意が得られた医療・介護従事者を対象としたACP研修会を実施し、当日ならびに3か月後にACP認知や実践状況について自記式アンケート調査を実施した。対象者28名のうち、女性21名(75%)、職種別では、ケアマネージャー15名(53.6%)、ヘルパー6名(21.4%)、看護師4名(14.3%)であった。ACPについて、10名(35.7%)が「聞いたことはあるがよく知らない」と回答していた。18名(64.3%)が患者・療養者に対するACPを実践しており、「本人の意思の変遷に合わせた継続的な話し合い」に困難を感じていた。自分自身のACP実践では、14名(50%)が「（今後実践したいと）とても思う」と回答しており、職種間に有意な差がみられた。研修会3か月後のアンケートでは、18名(64.3%)の回答が得られ、6名(33.3%)が「（研修会後に患者に対して）ACPを実践した」と回答し、「本人の価値観、人生の目標の把握」に困難を感じるものが多かった。これらについて第33回日本老年医学会近畿地方会（2022年11月・大阪）において「医療・介護従事者のACP認知の実態と実践に向けた課題の検討」として口演発表を行った。