身体症状症に対する「遠隔認知行動療法プログラム」－開発と効果検証－

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3年目となる2023年度は2つの臨床試験に継続して取り組んだ．1つ目は2021年度に開発した身体症状症を有する対象者向けのインターネット認知行動療法コンテンツの有効性を経済産業研究所と共同で検証した．調査委託会社を通じて募集した慢性緊張型頭痛を有する20歳から50歳の勤労者を対象とし，5634名をWEB上で同意取得後，頭痛障害質問紙（HIT-6）を2週間の間隔で行い，50点以上の頭痛障害を有する等の適格条件に合致した514名をインターネット認知行動療法群（iCBT），心理教育群（PE）の2群に割付けランダム化比較試験を行った．プログラム終了後のiCBT群は，PE群との群間比較で，主要評価（疼痛障害度）では有意差はなく，副次評価項目の身体症状（PHQ-15）が6週時に，頭痛障害（HIT-6）が12週時に有意に減少した．また，両群ともに群内の前後比較で主要評価が介入後に有意に減少し，頭痛症状の改善が示唆された．しかし，待機群や薬物療法群との比較がないため，結果の解釈は慎重にすべきである．2つ目は身体症状症患者に対する遠隔認知行動療法の実現可能性および有効性をパイロット・シングルアーム試験で検証した．身体症状症と診断を受けた20歳以上60歳までの患者を対象とし，ビデオ会議システムを介した遠隔認知行動療法プログラムを週1回50分を6週間続けて提供する．今年度は学会で本研究のプロトコルを発表した．また，関連診療科，近隣クリニックに被験者募集の協力を依頼し，介入研究を推進した．現在，3名の介入が終了し，6名がエントリー待機をしている．