Research on manufacturing competitiveness in the apparel industry

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（2021年度）研究初年度ということもあり各種文献資料収集を数多く行った。しかしながら新型コロナウイルス禍により予定していた海外調査がすべて中止になったため、オンラインを併用しながら下記の国内企業へのインタビューおよび工場調査を実施した。また、約2ヶ月に1回のペースでアパレル研究会を開催し、実務家や専門家を招いたディスカッションを行った。7月にはオンラインでの国際学会発表（28th EurOMA Conference）を行った。主な調査企業：佐藤繊維、丸久、ワークマン、ナカノアパレル、奥山メリヤス、峰田メリヤス、精巧、坂本デニム、山陽染工など。研究会：4月22日、6月1日、6月22日、9月28日、10月26日、1月26日、3月10日に実施。・以上の活動により、日本のアパレル産業は次のような問題を抱えていることがわかった。第1に、トヨタ生産方式に代表される精緻な生産管理システムがあまり普及していないこと。第2に、多くの企業が高い製造技術を持っているにも関わらず、それが利益に結びついていないこと。第3に、低賃金による若手人材不足である。（2022年度）2021年度に引き続き、下記の国内企業へのインタビューおよび工場調査を実施した。アパレル研究会も定期的に開催した。主な調査企業：スノーピーク、エミネントスラックス、オザキプリーツ、マツオカコーポレーション、丸久、ヤギコーポレーション、丸井織物、ワークマン、奥山メリヤス、丸和ニット、フィイバーCDMなど。研究会：4月28日、7月5日、8月3日、12月6日に実施。・企業調査と専門家へのインタビューから、「多くのOEM企業が高い製造技術を持っているにも関わらず、それが利益に結びついていないのか？」という問題の原因の1つが把握できた。それは、アパレルブランド企業等のデザイナーと工場（生地や加工などの企業）との関係性が薄く、技術力とデザイン力がうまく結びついていないからである。