非がん性疼痛に対するインターネット支援型認知行動療法の開発と脳科学的機序の検討

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一次性慢性痛は中枢神経系の可塑的変化を伴うとされる難治性疼痛であり、一般に手術適応がなく、投薬や神経ブロックに反応しにくい。そのため、効果的な治療の開発により、国民全体の健康寿命の延伸が期待できる。認知行動療法(Cognitive Behavioral Therapy: CBT)は、患者の歪んだ認知に働きかけ、行動変容を促す心理療法であり、中枢神経系を調整できる可能性がある。本研究の目的は、すでにうつや不安で有効性が示されているインターネット支援型CBT（iCBT）を慢性痛版に改良し、一次性慢性痛に対するiCBTの有効性を縦断的に示し、さらに脳画像解析を行うことで、iCBTによる疼痛の改善に、脳機能ネットワークの再構築が機序として関与していることを証明することである。一次性慢性痛患者40人を対象とし、iCBT (週1回、45分、全7回)の開始前と終了後（約3か月後）、および6・12か月後に、質問票を用いた多面的な症状（痛み、生活の障害度、認知・情動、睡眠など）の評価、反復熱刺激装置による残感覚検査、安静時機能的MRIによる脳画像検査を行うことを予定している。2021年度はiCBTのセラピストの教育育成を行い、質の高いiCBTの提供を可能にしたことは大きな成果である。2022年度は総数28名の被検者を登録し、そのうち16名の被検者で治療前後の多面的症状評価、残感覚時間、および安静時機能的MRI画像のデータの取得を行った。データ取得も滞りなく、計画通りに遂行されている。2023年度は引き続き、目標被検者登録数の達成を目指す。