コロナ禍の下での大学入試政策及び個別大学の入試設計のための総合的大学入試研究

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本研究は，高大接続改革に並行して平成28（2016）年度から５年間実施された基盤研究（A）JP16H02051の後継である。進行中の改革に即応しながら方針転換までを見届け，政策にも一定の影響を及ぼした前研究課題の方法論を踏襲し，主として新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の蔓延の大学入試への影響を中心に「大学入試政策の検証」「COVID-19への対応」「多面的・総合的評価の追究」「評価測定技術の追求」という４つの柱によって研究を遂行し，エビデンスを重視した対応策の提案を行うことを目指す。令和２（2020）年１月頃から流行が始まったCOVID-19は，大方の専門家の予想に違わず，令和5（2023）年5月現在，完全とは言えないまでも一定の収束状況へと向かっている。わが国ではコロナ禍対応の下で，令和5（2023）年度入試まで３年度に渡った大学入試を経験したが，コロナそのものへの対応は一定程度のノウハウが広がってきて落ち着いてきた。むしろ，それ以外の問題も含めた総合的な課題への対応が大学入試の現場において前面に出てきた。言い換えるならば，ポストコロナと言われる時代に向けた，高大連携活動を含む大学入学者選抜の新しいモデルの構築が模索されている。本研究では初年度に引き続き，大学入試センター理事長裁量経費との共催によって，オンラインによる「プレイバック座談会Part２　大学入試における危機対応――災いと禍を乗り越える――」を開催し，コロナ禍の入試における検証を行った。本研究の成果としては，ここまでの研究成果をまとめ，東北大学大学入試研究シリーズ第6巻「コロナ禍に挑む大学入試(1) 緊急対応編」，第7巻「コロナ禍に挑む大学入試(2) 世界と日本編」を刊行するなど，着実に成果を挙げている。なお，令和5年度の成果となるが，第8巻「再考　大学入試改革の論理」も間もなく刊行予定である。