発達障害児を持つ父親の子どもへの関わり方の特徴に応じた育児支援プログラムの開発

昨年度の成果を元に、父親の自己理解項目（34問）と家族機能を高め育児に必要な要素調査票を再構成し、発達障害児もしくは疑い児の夫婦を対象にオンライン調査を実施した。1クール目は、乳幼児を対象に療育を行っている長野県と近隣県の療育センター208施設を、研究代表者が講師やファシリテーターで関与している４回の発達障害児の父親の学習会等で直接的な調査依頼を行うも約３ヶ月で19カップルの協力しか得ることができなかった。２クール目は、長野県内の発達障害サポートマネージャーに協力を得て、東京都、京都府、神奈川県等の家族会に調査依頼を行った。加えて、データ収集のための検討会を長野県発達障害サポーターや小児精神科医、公認心理士等と共に行った。検討した結果、対象者が手に取りやすいよう3つ折りパンフレットを作成する等のPR方法の変更、インセンティブの工夫(Amazonギフトポイントの増額)、対象者を２－５歳の幼児期の子どもの両親だけでなく５－12歳の学童期まで拡大する等の変更を行うと同時に、依頼先を発達外来をもつ長野県内医療機関、発達障害支援を行う小児科クリニック、県内の児童発達デイ等依頼先の拡大を図った。しかし、目標とする収集データ数には届かなかったためその原因追及を実施した。当事者へのヒアリングでは、同時期に多数(６-７件)の調査依頼があったため対象者の負担感が増していることも一因である可能性が示唆された。以上のことから、時期をずらした再調査と早急的な尺度の完成と実用化に向けた検討を目指す必要性がある。

昨年度の成果を元に、父親の自己理解項目（34問）と家族機能を高め育児に必要な要素調査票を再構成し、発達障害児もしくは疑い児の夫婦を対象にオンライン調査を実施した。1クール目は、乳幼児を対象に療育を行っている長野県と近隣県の療育センター208施設を、研究代表者が講師やファシリテーターで関与している４回の発達障害児の父親の学習会等で直接的な調査依頼を行うも約３ヶ月で19カップルの協力しか得ることができなかった。２クール目は、長野県内の発達障害サポートマネージャーに協力を得て、東京都、京都府、神奈川県等の家族会に調査依頼を行った。加えて、データ収集のための検討会を長野県発達障害サポーターや小児精神科医、公認心理士等と共に行った。検討した結果、対象者が手に取りやすいよう3つ折りパンフレットを作成する等のPR方法の変更、インセンティブの工夫(Amazonギフトポイントの増額)、対象者を２－５歳の幼児期の子どもの両親だけでなく５－12歳の学童期まで拡大する等の変更を行うと同時に、依頼先を発達外来をもつ長野県内医療機関、発達障害支援を行う小児科クリニック、県内の児童発達デイ等依頼先の拡大を図った。しかし、目標とする収集データ数には届かなかったためその原因追及を実施した。当事者へのヒアリングでは、同時期に多数(６-７件)の調査依頼があったため対象者の負担感が増していることも一因である可能性が示唆された。以上のことから、時期をずらした再調査と早急的な尺度の完成と実用化に向けた検討を目指す必要性がある。