A Study of Social Development and Family Mental Health of Preterm Infants

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本研究は、在胎28週未満の超早産児と、発症率が高いとされている自閉スペクトラム症（ASD）児との比較検討を2歳児および学齢期で行うことで、その特徴を明らかにするとともに、社会性の発達に影響をあたえる家族の要因についても焦点を当て早期からの支援のありかたについて検討を行っていくことを目的としている。コロナ感染症の拡大により、研究の進捗が遅れていたが、2021年度より、愛知県内3医療機関の総合周産期母子医療センターおよび、地域で社会性の遅れのある子どもたちの支援教室を実施している機関の協力が得られ、本格的にデータを収集していくことのできる体制を取ることが可能となった。2021年度内に、2歳児を対象とした研究では、超早産児群15例、ASD疑い群13例のデータを収集することができ、学齢期（小学6年～中学1年）を対象とした研究では超早産児群2例、ASD児群5例の協力を得ることができた。その結果、2歳児を対象とした分析では、超早産児群では、自閉症診断観察検査（ADOS）－２のモジュールTでASDの懸念ありと判定された児は53％と高率に認められることが明らかになった。今後、ASD児群との比較や、評定項目ごとの分析など詳細に検討をするために、引き続き、研究対象者を増やし検討を行っていく。また学齢期では、超早産児群はPARS幼児期ピーク得点ではASDが疑われるものの、現在得点では点数が低下し、疑いがなくなる一方で、Vinelandでは社会適応の困難さがみられる可能性が示唆された。