最小探査とラベル付けに基づく文法格の比較統語論研究

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今年度は、まず、昨年度に引き続き、日本語の目的語の作用域の振る舞いに原理的な説明を与えるために、以下の２つの提案の妥当性を検証した：（Ａ）（日本語では） vP フェイズが別の vP フェイズを直接支配する際に、下方の vP フェイズが転送される (cf. Saito 2017)、（Ｂ）スクランブリングはや名詞句移動は反局所性 (Abels 2003) に従う。特に、上記分析の妥当性を検証するために、以下の２点の分析で当該の言語事実が説明可能か検討した（Ａ）循環的線形化に基づく分析 ( Fox and Petestky (2005)、そして（Ｂ）動詞句内に焦点句を仮定する分析 (Hoshi and Miyoshi 2007) 。次に、可能述語文において道具格主語が生起する際に、目的語だけでなく主語の作用域も可能述語に対して狭くなる (Takahashi 2021)、という観察に着目し、その分析を検討した。検討の結果、（Ａ）可能述語文において道具格主語が主格主語とも共起しうること、（B）道具格主語は意志的な行為を意味する述語にのみ選択されうること（岸本 2005）、以上２点の観察に基づき、道具格主語が可能述語文に生起する場合は、可能述語の項としてではなく、可能述語に選択された述語の主語として生起すると結論づけられた。この分析により、道具格主語は可能述語よりも構造上低い位置に生起することになり、上記の作用域の事実が正しく予測される。