A Study on Employee Engagement in Japanese SMEs

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本研究は、日本の中小企業を対象に、従業員エンゲージメントの向上が生産性の向上にどの程度寄与するかを提示することを目的としている。本年度は、これら先行研究調査の研究と仮説形成を行った。インタビュー調査はまず文献調査のみによる生産性の説明変数の仮説形成を実施した。また、従業員エンゲージメントと組織エンゲージメント（従業員エンゲージメントの集合体系であり、組織として発揮されるエンゲージメント）に分類して、生産性への寄与度を測定することが有効であるという仮説を構築した。また、この3年間はコロナによるリモートワークが普及してきたため、昨年実施した中小企業インタビュー（燃料流通業、鉄鋼業、金属加工業、アクセサリー加工販売業）をもとに、リモートワークによる従業員エンゲージメントやモチベーションへの影響を知るための、アンケート調査を実施した。その結果について、テキストマイニングによるトレンド分析等を実施した。結果として、リモートワークの状況においては、従業員エンゲージメント向上の施策の有無によって、従業員エンゲージメントのスコアが大きく異なることが示された。さらに、エンゲージメントの変化を調査した論文を執筆し、日本開発工学会に「在宅勤務における従業員エンゲージメント向上施策についての考察」というタイトルで査読論文として掲載された。また、実際の会社を対象として取組について、「営業活動におけるデジタライゼーションの成功要因とは？」の査読論文にて、DXにおいても従業員エンゲージメントを向上させる取り組みが有効であることを提示した。