視覚障がい者の身体活動促進がもたらす社会参加の向上とQOLへの効果

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視覚障害者の身体活動量は少ないことから，身体活動促進を目指したガイドの作成を進めている。202２年度は、202１年度に実施した視覚障害者コミュニティを代表する当事者にフォーカスグループインタビューを分析し、身体活動実践のための工夫と必要な支援について個人内・個人的レベル，個人間レベル，組織，コミュニティ，地域レベル，公共政策的レベルに分類した．その結果，個人内・個人的レベルでは【活動強度をあげる】など6個，個人間レベルでは【仲間との実践行動】など2個，組織，コミュニティ・地域レベルでは【団体への所属】の計9個のカテゴリーにまとめられた．身体活動実践のために必要な支援は，個人内・個人的レベルでは【自身の知識・スキル】など2個，個人間レベルでは【誘ってくれる仲間の存在】など3個，コミュニティ・地域レベルでは【介助なしで利用可能な施設】など7個，公共政策的レベルでは【地域の道路整備】の計13個のカテゴリーにまとめられた．スポーツ施設に関する声が多く挙げられたことからも，視覚障害者が利用可能な施設である，障害者スポーツセンター，公的スポーツセンター，民間のスポーツクラブの担当者に，視覚障害者利用の際の配慮や工夫，スポーツセンター側のメリット等についてのインタビューを実施した．身体活動実践に関する情報へのアクセスやその活用といったヘルスリテラシーの向上や教育成果を共有できるネットワークづくり，さらには，スポーツクラブなどの地域にある組織が視覚障害者の身体活動促進を支援できるようになるための具体的なサービスやガイドの提案が必要であることが示唆された．