非認知能力の保育活動を通じた涵養と学力を含めた包括的な社会的帰結に及ぼす影響

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本年度は昨年度までに実施した5歳児の実行機能および向き社会性に関するデータを集約し基準値として論文発表するとともに、交差妥当性の検証と今後の縦断調査の実施に向けて小学校以降追跡調査と背景の検証が可能な別地域にて改めて調査を実施した。さらに次年度の縦断調査を視野に入れて小学1年生の実行機能や項社会行動に関する調査を実施した。まず年長児童（5歳児）データに関しては昨年度発達支援学研究に報告するとともに、本年度地域性や保育実施形態が異なる他地域にて実行機能課題を実施した。その結果、実行機能のうちルールの維持やシフティングに関して集団での差が大きいことが明らかになり、その背景には縦割りの小集団活動や地域性といった要因が関与している可能性が示唆された。なお、これら実行機能のスコアの一部に読み正確性や語彙力との間の相関が認められたが、必ずしも全ての指標に相関があるわけではなかった。さらに小学校調査では、本年度実施した幼稚園児童が進学する小学校を対象として実行機能ならびに向社会行動、基礎的学習スキルに関する調査を実施した。小学校では、実行機能課題としてトレイルメイキングテストを採用し、向社会行動はSDQを採用した。単年の横断的調査であるが5歳児に比して実行機能と基礎的学習スキルとの相関は高く、読解や計算課題との相関も高かった。今回、トレイルメイキングテストは将来的に地域で自立したICTを活用した評価とするためオンラインでの一斉実施であり（結果詳細についでは現在投稿中）、5歳児の課題との単純な比較は出来ないが、児をめぐる環境の変化によりそこに適応する上で必要となる「非認知能力」と概括されているものの質に違いがある可能性が示唆された。