Psychological assessment for preschool children born at extremely low birthweight: Support for the risk of developmental disabilities.

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今年度の研究実績は以下の通りである。１）東京女子医科大学付属病院母子総合医療センターにて出生した極低出生体重児で、明らかな神経学的後障害を持たない児に対し、小児科発達外来にて就学前6歳児健診を行った。健診は身体測定、小児神経学的診察、WISC-Ⅳおよび保護者面接から構成されている。９月以降は視知覚発達検査DTVPを併せて実施した。２）就学後調査（学校・生活アンケート、学校適応スキルプロフィール）を2022年3月末から4月初めに郵送法にて実施。対象は2013年4月～2015年3月に出生した小学２年（２年を終え３年になろうとする）の児および１年（小学１年を終えて２年になろうとする）の児のうち、住所確認ができた50名である。回答を得たのは２年生群7名、１年生群19名の計34名であり、回収率は52％となった。読み書き等の学習上に特別ニーズを抱えている可能性が示されたのは13名（50％）となり、就学後のVLBW児に学習上の困難を抱える児が一定数存在することは明らかとなった。その後、相談を希望して外来受診した４例については認知機能および学習到達度をKABC-Ⅱにて、視知覚をWAVESにてアセスメントを実施し、教育対応について保護者面談を行った。３）心理アセスメントとして使用予定であったDTVP－3の標準化作業は進み、2023年3月を持ってデータ収集はほぼ完了した。４歳～12歳の年齢および男女それぞれ20名のデータ収集を目的に計879名の標準化データを収集した。４）2022年10月に日本LD学会第31回大会（京都）にて成果の一部「発達障害ハイリスク児の特別な支援ニーズ‐超低出生体重児の長期追跡における就学前後の評価-」として発表した。