輸入感染症の脅威にさらされている沖縄県在住大学生の危機意識の実態と支援体制の構築

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本研究は、沖縄県在住の大学生における輸入感染症に対する認識と予防行動の実態を明らかにすることである。また、沖縄県在住の大学生に効果的な教育や支援体制の構築が目的である。A大学生（医療系・非医療系）に対して、麻疹予防接種に関する必要性の認識と関連要因についてアンケート調査を実施した。アンケートは、麻疹予防接種に関する認識と予防接種に対する困難等に関する内容とした。1516名に配布し973名の回答が得られた。アンケート結果は、麻疹の予防接種が最も有効な予防法との知識は高く、暴露後72時間以内の緊急ワクチン接種については最も低く、麻疹予防接種の必要性を認識している者は約9割であった。大学生の予防接種の認識には、麻疹の症状に関する知識だけではなく、抗体価検査結果の見方、具体的な予防行動につながるような教育方法を検討していく必要がある。大学生の予防接種の認識には、麻疹予防接種の予防効果の有用性や抗体検査の必要性の認識と関連しており、麻疹に関する教育の必要性が示唆された。本研究結果は、第5回日本環境感染学会学術集会で発表した。本研究のアンケート結果の時期については、新型コロナウイルス感染拡大前の調査である。この3年間の新型コロナウイルス感染症拡大の長期化によって、日常生活における感染対策は大きく影響を受けた。そのため、研究対象者の非医療系の学生においては、予防接種に関する認識に影響を受けていることが予測される。本年度は新型コロナウイルス感染拡大による影響の実態について調査する必要があり、その結果をふまえて、輸入感染症と大学生の危機意識の実態と支援体制の構築につなげていく。