へき地看護職の協働効力感尺度の開発と継続教育プログラムの試案作成

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本研究の目的は、へき地看護職のジェネラリスト能力を支える協働に対する自己効力感の尺度を開発し、継続教育プログラムの試案を作成することである。令和４年度は、研究スケジュールを見直す一方で、へき地看護に関連する学会参加による情報収集を継続した。１．研究スケジュールの調整：収集した質問項目の内容妥当性を検討する専門家会議を計画していたが、準備不足のため実施に至らなかった。オンラインと対面の併用による意見聴取スケジュールを早急に調整し、結果を基に研究組織で質問項目を吟味することとなった。その後、予備調査を行い、質問項目の修正、表面妥当性の検討を経て尺度原案とし、本調査を行う予定である。へき地看護の実践家（自治体保健師・診療所看護師等）からの意見聴取の際には、感染症拡大状況下で急速に普及したWEB会議システムを活用した学習活動やSNSによるネットワークづくりの好事例を収集することとした。２．へき地看護に関連する学会等での情報収集：令和３年度に引き続き、日本地域看護学会学術集会、日本ルーラルナーシング学会学術集会等にオンライン参加し、へき地看護に関する情報収集を行った。地域共生社会の実現に向け、看護職には保健医療福祉分野以外の多様な主体との協働が一層求められており、協働の対象を地域資源として見出すプロセスに注目した報告がみられた。また、自治医科大学チームにより令和元年度に行われたへき地診療所の看護活動に関する全国調査報告では、常勤看護師１名のへき地診療所が３割を占めていたが、平成25年度の同調査に比べ、研修・研鑽の機会確保を問題とする看護師の割合は減少していた。その背景にICT活用による解決策の普及が推察されていたことから、へき地看護職の学習機会の多様化を踏まえた継続教育プログラムを検討することが課題である。