妊娠期から取り組む産後の再喫煙防止を目的とした禁煙サポートプログラムの効果検証

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先行研究で産後の再喫煙を防止するために妊娠・出産・育児期までの長期に継続した地域で取り組む禁煙サポートプログラムを開発した。本プログラムは妊産婦とパートナーを対象とし、地域の保健師・助産師がコアとなり妊娠期から育児期まで協働し禁煙サポートを行うものである。対象者はA市において2020年6月1日から2021年６月30日まで妊娠届出書を提出した女性とパートナー192人である。プログラムに基づく介入を実施し、評価指標である喫煙状況について妊娠届出時（ベースライン調査）、出産後の3・4ヵ月児健診（中間評価）に質問紙調査を実施した。現在、中間評価を終了し介入の効果検証のためプログラムの実施過程上の課題を検討しており、最終評価を踏まえプログラムの評価、改善を行なう。中間評価では、対象者192人のうち女性171人、パートナー158人から回答を得た。今回の妊娠判明時に喫煙していた女性は16人/171 人（9.4％）であった。そのうち妊娠を機に14人（87.5％）が禁煙し、出産後3・4ヵ月児健診まで禁煙を継続した者は12人（85.7％）であった。妊娠中、喫煙を継続していた女性は2人（12.5％）、そのうち1人は産後禁煙を行い調査時点まで継続していた。一方、パートナーの喫煙状況について、今回の妻の娠判明時に喫煙していた者は、63人/149人（42.3％）。そのうち、妻の妊娠を機に禁煙した者は7人(11.1%)、妻の出産を機に禁煙した者は3人（4.8％）であった。喫煙しているタバコの種類は、加熱式タバコが38人（63.3％）と最も多く、次いで紙巻きタバコ29人（48.3％）、電子タバコ1人（1.7%）であった。紙巻きタバコ使用者29人のうち７人（24.1%）は紙巻きタバコと加熱式タバコの両方を使用していた。今後、1歳6ヵ月児健診時（最終評価）に質問紙調査を実施しプログラムの効果検証を行なう。