省エネ行動の促進に向けた異なる情報処理ルートの活用

人々の省エネルギー行動を促したり、再生可能エネルギー導入など政策への人々の関与を高めたりするためには、それらの意思決定に資する情報の提供が重要であるとされてきた。しかし、情報提供は必ずしも人々の意思決定や行動の変化に結び付いてはいないようである。本研究課題では、人々が情報を処理するルート、言い換えれば認知し思考するルートの違いに着目して、効果的な情報提供のあり方について明らかにすることを目的としている。本年度（2022年度）においては、第一に、エネルギーコミュニケーションにおけるナラティブ情報の効果を検証するための介入実験の結果を論文としてまとめ公表した。ナラティブ情報は、ロジカル情報と比較して、不安や恐怖といった感情をより強く喚起し、気候変動緩和に向けた行動意図や政策受容性をより高める傾向があることが認められた。また、この傾向は、地球温暖化に関心が低い参加者ほど顕著であることが確認された。第二に、上述の説得的コミュニケーション以外にナラティブ情報を活用できる可能性について、脱炭素地域づくりのナラティブ・ワークショップの実施を通して検討した。その結果、自由な発想や多様な価値観に基づくシナリオ作成においてナラティブ情報が効果的に作用することを明らかにし、ナラティブ情報の新しい活用方法（創造的コミュニケーション）を示した。第三に、エネルギーコミュニケーションにおける感情の役割に着目し、風力発電技術と地域愛着の関係に関する質問紙調査を設計・実施した。質問紙調査から得られたデータを分析した結果、風力発電の存在が人々の地域愛着を向上させる可能性とそのメカニズムについて明らかにした。その上で、風力発電が持つ技術特性が人々の考えや行動に影響を与えるという可能性について検討した。

人々の省エネルギー行動を促したり、再生可能エネルギー導入など政策への人々の関与を高めたりするためには、それらの意思決定に資する情報の提供が重要であるとされてきた。しかし、情報提供は必ずしも人々の意思決定や行動の変化に結び付いてはいないようである。本研究課題では、人々が情報を処理するルート、言い換えれば認知し思考するルートの違いに着目して、効果的な情報提供のあり方について明らかにすることを目的としている。本年度（2022年度）においては、第一に、エネルギーコミュニケーションにおけるナラティブ情報の効果を検証するための介入実験の結果を論文としてまとめ公表した。ナラティブ情報は、ロジカル情報と比較して、不安や恐怖といった感情をより強く喚起し、気候変動緩和に向けた行動意図や政策受容性をより高める傾向があることが認められた。また、この傾向は、地球温暖化に関心が低い参加者ほど顕著であることが確認された。第二に、上述の説得的コミュニケーション以外にナラティブ情報を活用できる可能性について、脱炭素地域づくりのナラティブ・ワークショップの実施を通して検討した。その結果、自由な発想や多様な価値観に基づくシナリオ作成においてナラティブ情報が効果的に作用することを明らかにし、ナラティブ情報の新しい活用方法（創造的コミュニケーション）を示した。第三に、エネルギーコミュニケーションにおける感情の役割に着目し、風力発電技術と地域愛着の関係に関する質問紙調査を設計・実施した。質問紙調査から得られたデータを分析した結果、風力発電の存在が人々の地域愛着を向上させる可能性とそのメカニズムについて明らかにした。その上で、風力発電が持つ技術特性が人々の考えや行動に影響を与えるという可能性について検討した。