小児がん経験者の自立へ向けた多職種連携と家族支援プログラム開発

2021年度終了予定で計画していたテーマではあったが、COVID-19の影響で保育所への介入とアンケートが困難な状況が継続した。小児がん経験者の慢性疾患を有する子どもも家庭保育とするなど保育所生活の様相が変化した。保育所での調査結果をもとに論文作成を計画していたが、調査の実施が困難であったことから、研究期間を1年延期（2022年度終了）とした。保育所自体の感染予防対策で保護者や外部からの訪問者も保育所への立ち入りができず介入困難な状態になったため、保育所所長と相談し、看護職による遠隔感染予防対策の助言が、保護者の不安感の軽減と家庭での予防対策に与える効果を把握することを目的として、助言前後で2回のアンケート調査を実施することとした。医療従事者を中心として新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が開始された頃（6月）、保育所では子どもの健康観察だけでなく検温と消毒が実施されている状況であり、保護者は保育所内に入ることが許されていなかった。病気を抱えて保育所に通う子どもも多く、保護者は感染に対しての不安を職員に告げることも多かった。そのような状況の中で第1回目のSSPS-P（未就学児のいる親用ソーシャルサポート認知スケール）を実施し、第2回目の結果と対応をさせるため回答者の生年月と子どもの生年月を組み合わせてIDを作成した。また属性情報として、家族構成と入院の有無、身体的・精神的・経済的不安の有無などの関連要因をアンケートで調査した。その後、各自治体で順次一般向けのワクチン接種も開始され、8月までに多くの人が2回目の接種を完了していたが、8月末になると再び全国で急激に感染が拡大し緊急事態宣言も発出されたことから、この時期に看護職による感染予防対策の助言を遠隔にて実施した。2回目のアンケートは、12月に実施した。今後、調査内容を分析し、結果をまとめていく。

2021年度終了予定で計画していたテーマではあったが、COVID-19の影響で保育所への介入とアンケートが困難な状況が継続した。小児がん経験者の慢性疾患を有する子どもも家庭保育とするなど保育所生活の様相が変化した。保育所での調査結果をもとに論文作成を計画していたが、調査の実施が困難であったことから、研究期間を1年延期（2022年度終了）とした。保育所自体の感染予防対策で保護者や外部からの訪問者も保育所への立ち入りができず介入困難な状態になったため、保育所所長と相談し、看護職による遠隔感染予防対策の助言が、保護者の不安感の軽減と家庭での予防対策に与える効果を把握することを目的として、助言前後で2回のアンケート調査を実施することとした。医療従事者を中心として新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が開始された頃（6月）、保育所では子どもの健康観察だけでなく検温と消毒が実施されている状況であり、保護者は保育所内に入ることが許されていなかった。病気を抱えて保育所に通う子どもも多く、保護者は感染に対しての不安を職員に告げることも多かった。そのような状況の中で第1回目のSSPS-P（未就学児のいる親用ソーシャルサポート認知スケール）を実施し、第2回目の結果と対応をさせるため回答者の生年月と子どもの生年月を組み合わせてIDを作成した。また属性情報として、家族構成と入院の有無、身体的・精神的・経済的不安の有無などの関連要因をアンケートで調査した。その後、各自治体で順次一般向けのワクチン接種も開始され、8月までに多くの人が2回目の接種を完了していたが、8月末になると再び全国で急激に感染が拡大し緊急事態宣言も発出されたことから、この時期に看護職による感染予防対策の助言を遠隔にて実施した。2回目のアンケートは、12月に実施した。今後、調査内容を分析し、結果をまとめていく。