活動量計を用いた手術を受けた患者の術後の身体活動の実態及びモデル構築

本研究の目的は、小児及び成人の患者を対象に、手術後の身体活動とADLの実態や影響要因を明らかにし、看護援助方法を考察することであった。2019年度は以下の通りに実施した。１．文献検討：手術を受けることによる身体活動の影響について着目して検討を行った。２．調整：複数の施設へ研究依頼をして、倫理審査および承諾を得て、1施設で2019年11月～2020年7月にデータ収集を行った。2020年4月より、本基金の期限が切れたが、既にデータ収集をしている施設ではそのまま研究を継続して行った。今回コロナの影響で、患者の手術件数が減り想定よりも件数が少ないことより、データ収集の日数を増やした。３．データ収集：協力を得た成人の対象者は24名であった。手術前に自己効力感尺度の質問紙に回答してもらい、術後離床の許可が下りた時点～退院時までの間、活動量計を装着してもらい、痛みの程度について記述してもらった。現在、収集したデータの分析途中ではあるが、術後の日常生活動作をきっかけに疼痛が出現し、身体活動が制限されていると思われるケースが見られ、術後の回復過程における課題と看護支援の示唆を得ることができた。今後、影響要因について分析を行い、論文発表を行っていく予定である。活動に直接影響する脳神経などの術後の研究はされているが、それ以外の手術を受けた患者の術後の活動に関する研究は少ない。手術を受けることによる身体活動への影響の検討は、入院期間の短縮化や合併症予防、QOLの向上に向けて、意義があると考える。また、小児科のデータ収集については、感染症の流行の問題もあり、調査が出来なかった。今後、成人で収集したデータを分析し、また感染症の落ち着いた時には、小児領域での研究も引き続きしていく予定である。今後、研究機関に所属した際には、新に継続した研究を行うために科研費の申請をしたいと考えている。

本研究の目的は、小児及び成人の患者を対象に、手術後の身体活動とADLの実態や影響要因を明らかにし、看護援助方法を考察することであった。2019年度は以下の通りに実施した。１．文献検討：手術を受けることによる身体活動の影響について着目して検討を行った。２．調整：複数の施設へ研究依頼をして、倫理審査および承諾を得て、1施設で2019年11月～2020年7月にデータ収集を行った。2020年4月より、本基金の期限が切れたが、既にデータ収集をしている施設ではそのまま研究を継続して行った。今回コロナの影響で、患者の手術件数が減り想定よりも件数が少ないことより、データ収集の日数を増やした。３．データ収集：協力を得た成人の対象者は24名であった。手術前に自己効力感尺度の質問紙に回答してもらい、術後離床の許可が下りた時点～退院時までの間、活動量計を装着してもらい、痛みの程度について記述してもらった。現在、収集したデータの分析途中ではあるが、術後の日常生活動作をきっかけに疼痛が出現し、身体活動が制限されていると思われるケースが見られ、術後の回復過程における課題と看護支援の示唆を得ることができた。今後、影響要因について分析を行い、論文発表を行っていく予定である。活動に直接影響する脳神経などの術後の研究はされているが、それ以外の手術を受けた患者の術後の活動に関する研究は少ない。手術を受けることによる身体活動への影響の検討は、入院期間の短縮化や合併症予防、QOLの向上に向けて、意義があると考える。また、小児科のデータ収集については、感染症の流行の問題もあり、調査が出来なかった。今後、成人で収集したデータを分析し、また感染症の落ち着いた時には、小児領域での研究も引き続きしていく予定である。今後、研究機関に所属した際には、新に継続した研究を行うために科研費の申請をしたいと考えている。