低出生体重児の減少と母子保健を推進する効果的な公衆栄養施策実現のための基盤研究

令和4年度も新型コロナウイルス感染症のため、従前からのフィールド調査は再開できなかった。このため、研究の中心は既存の調査済みデータを用いた解析であり、年度中に原著論文を2編公表した。まず、非妊時体格別体重増加量の多少と妊娠前・妊娠中の食生活の関連を検討している。3～4ヵ月児健診を受診する母親を対象に、身体状況、食および生活習慣、食知識・態度、児の身体状況について質問紙調査を実施し、厚生労働省が示す非妊時体格ごとの推奨体重増加量別に分析した（解析対象1,275名)。非妊時体格がやせと普通では、体重増加過少群は出生体重が低く、つわりの期間が長く、つわりによる体重減少量が多かった。食行動では、やせと普通の体重増加過多群は妊娠前の朝食欠食率が高く、やせ-過多群では妊娠前より妊娠中で減少し、普通-過多群には変化はなかった。しかし、普通-過多群では食べる速度が妊娠中で他の群より早かった。体重増加量の正しい知識は、やせ、肥満に比べ普通で最も正解率が高く、体重増加量別では普通と肥満では適正群が高かったが、やせでは差がみられなかった。また、第一子出産時の母親の年齢と、児の体格、妊娠前から3歳児健診時点までの母児の食および生活習慣等の関連も検討した。3ヵ月か4ヵ月児健診、1歳6ヵ月か1歳9ヵ月児健診および3歳児健診を受診した母親を対象に、母親の食生活、食知識および態度、児の身体状況、食および生活習慣について継続的に質問紙調査を実施し、母親の出産時の年齢により四分位に基づき4群に分けて分析した（解析対象615名）。母親の年齢が児の体格や食および生活習慣に及ぼす影響は、1歳6ヵ月児健診時点までにとどまっており、それ以降では認められなかった。母親の食生活においては朝食欠食等年齢による差が認められ、それらが今後、児に影響する可能性が考えられることから、母親に対する生活習慣指導の必要性が示唆された。

令和4年度も新型コロナウイルス感染症のため、従前からのフィールド調査は再開できなかった。このため、研究の中心は既存の調査済みデータを用いた解析であり、年度中に原著論文を2編公表した。まず、非妊時体格別体重増加量の多少と妊娠前・妊娠中の食生活の関連を検討している。3～4ヵ月児健診を受診する母親を対象に、身体状況、食および生活習慣、食知識・態度、児の身体状況について質問紙調査を実施し、厚生労働省が示す非妊時体格ごとの推奨体重増加量別に分析した（解析対象1,275名)。非妊時体格がやせと普通では、体重増加過少群は出生体重が低く、つわりの期間が長く、つわりによる体重減少量が多かった。食行動では、やせと普通の体重増加過多群は妊娠前の朝食欠食率が高く、やせ-過多群では妊娠前より妊娠中で減少し、普通-過多群には変化はなかった。しかし、普通-過多群では食べる速度が妊娠中で他の群より早かった。体重増加量の正しい知識は、やせ、肥満に比べ普通で最も正解率が高く、体重増加量別では普通と肥満では適正群が高かったが、やせでは差がみられなかった。また、第一子出産時の母親の年齢と、児の体格、妊娠前から3歳児健診時点までの母児の食および生活習慣等の関連も検討した。3ヵ月か4ヵ月児健診、1歳6ヵ月か1歳9ヵ月児健診および3歳児健診を受診した母親を対象に、母親の食生活、食知識および態度、児の身体状況、食および生活習慣について継続的に質問紙調査を実施し、母親の出産時の年齢により四分位に基づき4群に分けて分析した（解析対象615名）。母親の年齢が児の体格や食および生活習慣に及ぼす影響は、1歳6ヵ月児健診時点までにとどまっており、それ以降では認められなかった。母親の食生活においては朝食欠食等年齢による差が認められ、それらが今後、児に影響する可能性が考えられることから、母親に対する生活習慣指導の必要性が示唆された。