社会状況の変化と個人状況の変化が健康と生活習慣に及ぼす影響

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本研究では「経済不況といった社会状況の変化によって健康や生活習慣は変化するのか、その影響は個人属性（雇用状況、教育歴、婚姻状況等）によって変わるのか」という点について明らかにするために、2005年に開始され、現在でも調査が継続されている厚生労働省による中高年者縦断調査のパネルデータを用いて、2005年以降の社会状況の変化（2008年の世界的不況、2011年の東日本大震災等）の影響および調査期間中の個人属性（雇用状況、教育歴、婚姻状況等）が健康や生活習慣にどのように影響しているのかを検討する。5年目である2022年度は、厚生労働省より得た中高年者縦断調査のデータを解析し、世界経済不況が心理的ストレスに及ぼす影響についての解析を行った。6項目のケスラー心理的苦痛尺度（K6）を用い、社会経済的状況として、教育水準、雇用状況、所得とし、人口統計学的因子、健康行動、健康状態を共変量とし解析を実施した。結果、一般化推定方程式モデルにより、2008年の経済不況後、男女ともにメンタルヘルスが悪化することが明らかになった。また、自営業の男性、高学歴・大卒の女性も同様であることが示された。この結果は現在公衆衛生・疫学系のジャーナルに投稿中である。