日本におけるマスギャザリング対応に必要な看護ケアの体系化

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昨年度に引き続き、仙台フレームワークの健康安全保障と健康面の実施に関する世界的ロードマップやWHOの各種ガイドライン等について、災害看護の観点から持続可能な開発目標を達成するため、効果的なアプローチの解釈を試みた。その内容をまとめ、マスギャザリング対応に必要な看護ケアの体系化の基礎資料として位置付けた。仙台フレームワークを健康分野でどのように追求するのが最善かという議論が、健康フレームワークの作成につながり、仙台フレームワークが採択された翌年の2016年には、保健分野の専門家を中心に「仙台防災枠組の健康面の実施のためのバンコク原則（2016）」がまとまった。その中で、災害リスク軽減（DRR）政策・計画やDRRの取り組みを健康・医療政策に取り入れること、災害に強い健康・医療システムの開発、健康・医療インフラへの投資、能力強化、健康データの整理・活用、科学技術の推進などのステップが提唱された。2019年、世界保健機関は、感染症、紛争、自然災害、産業事故、その他のハザードに起因する公衆衛生リスクを管理し、資源を有効に活用するための概念と原則を提示した「健康緊急・災害リスク管理フレームワーク」をまとめた。その原則とは、社会の脆弱性の下でリスクを軽減すること、災害が起きてから対策を講じるのではなく、備えを強化すること、あらゆる災害に備えること、社会の脆弱性と能力に焦点を当てること、災害への対応に保健セクターだけでなく社会全体を動員すること、保健セクターだけでなくすべての関係者が責任を共有すること、災害後の対応よりリスク管理を優先すること、地域社会の参加を求めること、などである。この考え方は、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジによる包括的プライマリー・ヘルスケアや災害看護に通じるものであり、持続可能なコミュニティにおける人間中心のフレームワークに落とし込む必要がある。