要介護認定で見られる「認知症」の発症前過程に基づく類型化と類型別予防法の検討

データを拡張するための健診調査を予定していたが、新型コロナウイルス感染症の影響で実施できず、郵送調査のみを実施した。既存データを用いた統計解析では、抑うつ症状の一部としては説明できない意欲低下症状と将来の「認知症」発生との関係を、年齢層別に検討した。対象は健診受診者1219名 (Mini-Mental State Examination: MMSE 21点以上、年齢65歳以上、女55%)、「認知症」発症の観察期間は最長12年であった。要介護認定審査における認知症高齢者の自立度IIa以上の発生を「認知症」発症と見なした。健診時 Geriatiric Depression Scale 短縮版: GDS-15への回答を、「抑うつ」:6点以上、「意欲低下」:6点未満かつ意欲低下3項目に関する 得点2点以上、「健常」に分類した。MMSE得点は「中等度低下」:21-23、「軽度低下」:24-27点、「健常」:28-30点に分類した。二つの年齢層（65-74歳、75歳以上）それぞれにおいて、認知症発症リスクに対するGDS-15カテゴリーとMMSEカテゴリーの影響を、Cox回帰(性、年齢、脳 卒中既往を調整)により評価した。前期高齢者（65-74歳）の層において、「認知症」の発生リスクとの間に統計学的に有意な関連が認められたのは、「抑うつ」（ハザード比 3.2）と「意欲低下」(2.9)であった。一方、後期高齢者（75歳以上）における有意な予測因子は「抑うつ」（2.4）と認知機能「軽度低下」(3.3)であった。すなわち、意欲低下症状と予後との関係は年齢層により異なり、前期高齢者においては意欲低下が将来の「認知症」発症の予測因子となることを示した。

データを拡張するための健診調査を予定していたが、新型コロナウイルス感染症の影響で実施できず、郵送調査のみを実施した。既存データを用いた統計解析では、抑うつ症状の一部としては説明できない意欲低下症状と将来の「認知症」発生との関係を、年齢層別に検討した。対象は健診受診者1219名 (Mini-Mental State Examination: MMSE 21点以上、年齢65歳以上、女55%)、「認知症」発症の観察期間は最長12年であった。要介護認定審査における認知症高齢者の自立度IIa以上の発生を「認知症」発症と見なした。健診時 Geriatiric Depression Scale 短縮版: GDS-15への回答を、「抑うつ」:6点以上、「意欲低下」:6点未満かつ意欲低下3項目に関する 得点2点以上、「健常」に分類した。MMSE得点は「中等度低下」:21-23、「軽度低下」:24-27点、「健常」:28-30点に分類した。二つの年齢層（65-74歳、75歳以上）それぞれにおいて、認知症発症リスクに対するGDS-15カテゴリーとMMSEカテゴリーの影響を、Cox回帰(性、年齢、脳 卒中既往を調整)により評価した。前期高齢者（65-74歳）の層において、「認知症」の発生リスクとの間に統計学的に有意な関連が認められたのは、「抑うつ」（ハザード比 3.2）と「意欲低下」(2.9)であった。一方、後期高齢者（75歳以上）における有意な予測因子は「抑うつ」（2.4）と認知機能「軽度低下」(3.3)であった。すなわち、意欲低下症状と予後との関係は年齢層により異なり、前期高齢者においては意欲低下が将来の「認知症」発症の予測因子となることを示した。