妊娠期における座位行動減少を目的とした介入の効果検証

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妊娠期の身体活動は母児の健康に利点があるとされるが，多くの妊婦の身体活動量は推奨基準を満たしていない。妊娠期の身体活動促進に必要な支援として，日常生活の中で実践できる，身体的負担の少ない，切迫早産などの不安がなく取り組める安全性の高いアプローチが必要である。本研究では，妊娠期の身体活動介入における課題を克服したアプローチとして，座位行動を減少させる介入により身体活動の維持向上を目指し実施した。研究デザインは、予備調査のデータをヒストリカルコントロールとした単群介入試験である。介入プログラムは、1時間以上の座位行動を振動通知する「座位行動中断アラート」機能の使用、専用アプリを通した「セルフモニタリング」、研究者らが作成したリーフレットによる「情報提供」を組み合わせたもので構成し、妊娠期から出産まで継続的に行った。座位行動変化の評価は活動量計により測定した。本介入内容は、妊娠期の女性のニーズに合致し，実施可能な内容であることが確認された。一方で，座位行動継続アラートへの反応率とセルフモニタリングの実施頻度は低く，ヒストリカルコントロールと比較した座位行動の減少効果は認められず，介入内容に改良が必要であることが見いだされた。座位行動減少に関連する要因の検討では、総座位時間が5%以上減少した者には、30分以上の座位行動回数の経時的な減少が認められた。さらに、総座位時間5%以上の減少には、身体活動への低い忌避感，自由時間の座位行動の強い傾向の2要因が関連していることが示された。今後は，妊婦の特徴を考慮し，妊婦の特性ごとに適した内容になるよう介入を改変する必要がある。そのうえで，対象者数を拡大して，座位行動減少の効果を無作為化比較対照試験にて検証する必要がある。