戦前日本における真空管技術の社会史的研究

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2022年度においては，主に①1910年代から1920年代にかけての逓信省，民間企業，軍セクターにおける真空管技術の導入過程の分析，②1930年代の海軍用通信インフラの特徴という2つの研究を進め，以下の成果を得た．まず①については，東京大学工２号館図書室所蔵の実習報告・卒業論文に基づき，電気試験所での火花式無線機から真空管式無線機への研究の移行がいつ，どのように起きたのかを検討した．その結果，同所では1915年頃までオーディオン等の標準的な真空管ではなく，主に火花式無線電話の延長に位置付けられる2種類の研究に尽力していたこと，その一方でこれらの研究は真空ポンプの利用などの点で1916年の真空管製作との連続性が認められることなどを明らかにした．得られた成果は，産業技術史学会『技術と文明』に投稿し，掲載決定通知を得た．また，1916年以降における真空管製作の実態解明についても，現在論文の投稿準備を進めている．加えて，軍(及び民間企業)については，防衛省防衛研究所資料室所蔵資料や三井文庫所蔵の資料(東芝社史編纂資料)，当時の無線関連の雑誌などに基づいて，海軍用無線機における火花式から真空管式への移行過程と，1920年代初頭における海軍製真空管の規格の制定，さらにはその規格と電波研究委員会で決定された標準規格との比較・検討を行った．そして，得られた成果を日本科学史学会年会で口頭発表した．次に②については，中央大学所蔵資料，防衛省防衛研究所資料室所蔵資料などに基づき，1930年代に海軍技術研究所で研究開発が行われた無線航路標識や，超短波を応用した隊内用無線電話機の特徴を分析した．そしてこれらの製品には，通信の秘匿性，迅速性，鋭い同調特性といった仕様が求められることなどを明らかにし，軍用無線機と日本の帝国主義の関係について議論を展開した．得られた成果は国際学会で口頭発表を行った．