妊娠期から始める乳児の傷害予防：SNS・地域資源ハイブリッド型プログラムの開発

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自治体の母子保健サービスが、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い中止や縮小を余儀なくされたことで、傷害予防情報の提供機会が激減したことが想定されたことから、本年度はその実態把握と新たな非対面型傷害予防プログラムの開発に資する基礎データ取得のため、オンライン調査を実施し分析した。0－2歳児の母親から回答を得て、675名を分析対象とした。結果、半数以上の母親は妊娠中に情報を欲しており、9割近い母親が「子どもの年齢によって起こりやすいケガとその予防法」について知りたがっていた。情報提供の方法としては、「妊婦教室や乳幼児健診で」を希望する者が半数以上と最も多く、対面の母子保健事業内での情報提供が根強く望まれていることが示された。非対面型の情報提供媒体として最も希望が多かったのは、コミュニケーションアプリ「LINE」（7割超）、次に「Youtube」（4割超）であった。情報提供方法としては雑誌、動画、メールやLINEによる一斉送信などを希望する割合が高く、ZoomやLINEによる個別相談を希望した者は14.1%にとどまった。当初、双方向型の教育ツールの開発を計画していたが、児の月齢／年齢に応じた傷害予防情報を、妊娠期からプッシュ型で届けるスタイルにニーズがあることが示唆された。結果は、学会発表を行い（26th EAFONS）、現在論文投稿中である。一方、保健所での新型コロナウイルス感染症対応の影響は母子保健分野の保健師にも影響が及び、予定していたコンテンツ開発を延期せざるを得ない状況となった。今年度は再開予定である。