大規模社会調査データを活用した若年無業者の自殺に関する研究

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コロナ禍の自殺動向の特徴を把握するために、「人口動態職業・産業別統計」（厚生労働省）を活用し、2010年・2015年・2020年の職業別自殺死亡率（人口10万人あたりの自殺者数）を記述的に分析した。2010年から2020年にかけて、男性の自殺死亡率（年齢調整）は低下傾向にあったが、女性の自殺死亡率（年齢調整）は2015年から2020年にかけて上昇していた。これらの傾向は、就業者と無職者にわけて自殺死亡率（年齢調整）を推定しても同様であった。就業者と無業者の自殺死亡率を比較すると、男女ともに無職者の自殺死亡率の方が大きかった。その格差の大きさを調べると、男性では2015年の格差がもっとも大きかったのに対し、女性では2010年から2020年にかけて格差の拡大傾向がみられた。これに対して、若年層に限定すると、異なった傾向がみられた。男女ともに、2010年から2020年にかけて自殺死亡率は上昇しており、就業者と無職者にわけても同様であった。また、若年層においても無職者の方が就業者よりも自殺死亡率は高かった。女性では、無職者の自殺死亡率の上昇が顕著であり、25-29歳では2015年から2020年にかけて無職者の自殺死亡率は1.7倍上昇していた。同じく25-29歳の無職者と就業者の自殺死亡率の格差を調べると、男性では2010年の格差がもっとも大きかったのに対し、女性では2010年から2020年にかけて格差の拡大傾向がみられた。以上のことから、さまざまな先行研究が指摘している通り、2020年のコロナ禍が自殺に与えた影響は性別・年齢・職業によって大きく異なっていたといえる。