「コロナ禍」の飲食店におけるレジリエンス形成：名古屋市に所在する店舗を事例に

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本研究は、「コロナ禍」に直面した飲食店がいかに事業継続を行うかを検討することで、そのレジリエンス形成について論じるものである。本年度は前2年度と比べると「コロナ禍」の回復期といえる状況にあり、飲食店が直面する問題が変容しつつある。そうした状況のなかで本年度は研究実施計画に沿ってヒアリング調査を行い、現時点で主に3つの知見を得ることができた。１つ目は、「コロナ禍」に直面した店舗はさまざまな施策を行ったが、そうした施策の成否は単純に説明できないことである。２つ目は、より早く「コロナ禍」に対応し、多様な施策を形成するには、地元の同業組合や商工会議所などの地域レベルの業界団体、税理士などの専門職、インフォーマルなつながりが有効になった可能性が示唆されることである。３つ目は「コロナ禍」から円滑に店舗の機能を回復するには、職場内社会関係を「コロナ禍」に維持しつづけることが有効だったことがわかった。この点についていえば、全体として技能をもった労働者不足が話題となっており、（１）修業期間中の料理人の技能習得が滞っていること（他業種への転職をしてしまった例もある）、（２）技能をもったフロアスタッフが離れてしまい確保が難しいこと、といった点と関連している。とくに２つ目と３つ目については調査がまだ未完段階であり、１つ目については論文にて成果を公開した（「「コロナ禍」に直面した飲食店の事業継続 : 現場主義の柔軟性がもつ可能性と限界」）。