自然換気建物の設計法確立に向けた基礎的検討－開放率を用いた換気口面積の設定法－

本研究は自然換気口の開放率（開き角度・開放個数等）に着目し、自然換気時の室内熱環境（本研究では室内温度とする）の悪化を防止するための開放率計算法を構築し、自然換気設計の重要な因子の一つである自然換気口有効開口面積の設定法を検討するものである。今年度の成果は以下の2点である。①自然換気利用建物の実態調査：自然換気利用建物を105物件調査し、本研究で着目しているオフィスビルに関して60件のデータベースを整理した。主に自然換気口を開放するときの室内外条件（自然換気口開放条件）と自然換気口有効開口面積を調査した。自然換気口開放条件を調査できたのは36件であり、内35件が自然換気口を開放するときの外気温度の下限値（下限外気温度）を設定しており、15℃と設定する建物が最多であった。その他、「(室内温度)>(外気温度)」、「(室内エンタルピ)>(外気エンタルピ)」の時に自然換気口を開放する建物が多いが、湿度を自然換気口開放条件の判定基準としている建物は30%以下であった。また、自然換気口有効開口面積を調査できたのは40件であり、自然換気対象室面積と自然換気口有効開口面積には強い正の相関があることが明らかとなり、自然換気対象室面積に対する自然換気口有効開口面積の比を0.1～0.5%と設定する建物が26件あった。②自然換気口の開放率に着目した室内熱環境実測：北海道内の自然換気を導入する研究所と役場庁舎において自然換気時の室内熱環境の実測を行った。同時に自然換気口の開放個数の調査と気候（外気温湿度・日射・風向・風速）を測定し、開放率と室内熱環境には強い負の相関があることが統計的な分析から明らかとなった。また、気候については順風・逆風、累積全天日射量、日較差が自然換気時の室内熱環境に与える影響が大きいことも明らかとなった。

本研究は自然換気口の開放率（開き角度・開放個数等）に着目し、自然換気時の室内熱環境（本研究では室内温度とする）の悪化を防止するための開放率計算法を構築し、自然換気設計の重要な因子の一つである自然換気口有効開口面積の設定法を検討するものである。今年度の成果は以下の2点である。①自然換気利用建物の実態調査：自然換気利用建物を105物件調査し、本研究で着目しているオフィスビルに関して60件のデータベースを整理した。主に自然換気口を開放するときの室内外条件（自然換気口開放条件）と自然換気口有効開口面積を調査した。自然換気口開放条件を調査できたのは36件であり、内35件が自然換気口を開放するときの外気温度の下限値（下限外気温度）を設定しており、15℃と設定する建物が最多であった。その他、「(室内温度)>(外気温度)」、「(室内エンタルピ)>(外気エンタルピ)」の時に自然換気口を開放する建物が多いが、湿度を自然換気口開放条件の判定基準としている建物は30%以下であった。また、自然換気口有効開口面積を調査できたのは40件であり、自然換気対象室面積と自然換気口有効開口面積には強い正の相関があることが明らかとなり、自然換気対象室面積に対する自然換気口有効開口面積の比を0.1～0.5%と設定する建物が26件あった。②自然換気口の開放率に着目した室内熱環境実測：北海道内の自然換気を導入する研究所と役場庁舎において自然換気時の室内熱環境の実測を行った。同時に自然換気口の開放個数の調査と気候（外気温湿度・日射・風向・風速）を測定し、開放率と室内熱環境には強い負の相関があることが統計的な分析から明らかとなった。また、気候については順風・逆風、累積全天日射量、日較差が自然換気時の室内熱環境に与える影響が大きいことも明らかとなった。