A longitudinal study for neurodevelopment in childhood and depression in adolescence: a prospective birth cohort

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本研究は日本における子どもの幼少期・学童期の問題行動・発達障害傾向と思春期の抑うつ傾向との関連を縦断的に明らかにすることを目的とする。研究対象者は、前向き出生コホート研究である「環境と子どもの健康に関する研究・北海道スタディ」に参加者する子どもとその親に質問票調査を行う。14～15歳の子どもの抑うつ、不安、双極性障害の傾向を目的変数として、出生コホート研究にてそれ以前に収集した子どもの問題行動・発達障害傾向などの軌跡との関連を縦断的に一般化線形混合モデルで解析する予定である。思春期の抑うつ傾向とそれ以前の発達障害傾向との関連を検討することにより、青年期に継続する疾病と社会的予後の向上を図る。本対象集団では、子どもが5歳、6歳、8歳の時点での発達障害および問題行動の傾向に関する情報を質問票調査にて収集済みである。加えて12歳時点の発達障害の傾向を追跡するため、調査対象者の保護者に対して質問票調査を実施する。発達障害傾向は、標準化された調査票であるADHD-RS（Attention Deficit Hyperactivity Disorder-Rating Scale）を用いて評価する。抑うつ傾向については、14～15歳の子ども本人とその親に対して調査を実施する。子ども本人からは、標準化されたうつ病・不安障害などの精神疾患スクリーニングと、向社交性について質問票を用いて測定する。また、抑うつ傾向の予防因子として知られている身体的運動や相談できる相手の存在などの利用可能なソーシャルキャピタルの測定を検討している。親への質問項目としては、親から見た子どもの精神神経発達状況をSDQで測定する。また、子どもの抑うつ傾向の重要なリスク要因となる親本人の抑うつ傾向および健康状態についても測定する。