Occupational disparities in survival from cancer and non-communicable diseases

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命の格差の解消のため、がん及び周辺疾患の死亡の職業格差の解明が求められている。本研究は、日本でがん及び周辺疾患による死亡の社会格差を示し、さらに職業間で異なる免疫応答や病理組織に、職業曝露が関連する身体活動、少量飲酒や加熱式タバコなどの生活習慣の媒介を組み込んだ社会格差モデルを開発し、命の格差の解消に向けた政策への貢献を目指している。本研究に先立ち、神奈川県地域がん登録の新規全がん患者32,870名を5年間追跡し、最長の職業で分けて5年全死亡率を比較したところ、upper non-manual職種に対してlower non-manual職種の死亡率比は1.14（95%信頼区間 1.05-1.24）、manual職種で1.40（95%信頼区間 1.29-1.53）と予後不良であった。また、因果媒介分析を行ったところ、manual職種はupper non-manual職種に対して進行ステージのオッズ比が1.25倍高く、職業間のステージの差により予後の職業格差が29％（4％のmediated interactionと25％のpure indirect effect）も説明された。本研究では腎細胞がん318例の病理組織を職業により比較したところ、high-grade腎細胞がんの割合は、manual職種の方がnon-manual職種と比べて高かった: 23.0% vs. 10.9% (p=0.01)、調整オッズ比2.28 (95%信頼区間 1.11-4.69)。また、免疫応答の経路に関して、low-grade腎細胞がん74症例に限定してhigh mobility group box 1（HMGB1）陽性率に注目し分析したところ、細胞質HMGB1陽性率はmanual職種の方がnon-manual職種と比べて高かった: 71.4% (10/14) vs. 38.3% (23/60, p=0.03)、調整オッズ比3.76 (95%信頼区間 1.03-13.7)。