助産師教育におけるIoT等を活用した放射線看護に関する参加型教育プログラムの開発

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福島県民健康調査の結果からも放射線利用に伴う人々の関心の中心は、放射線被ばくによる「遺伝性影響」、奇形や発育遅延等の「胎児影響」や「不妊」等であることは従来から変わりなく、妊婦や女性と接する機会が多く、安心して出産や各ライフステージを過ごせるように性と生殖のキーパーソンとしての役割を担う助産師にとって放射線看護教育は不可欠である。しかし、助産師教育において放射線に関する教育の実施に関する実態は明らかとなっていない。そのため、本研究は、助産師教育におけるIoT等を活用した放射線看護に関する参加型教育プログラムの開発を行うことを目的とし、助産師教育に関する文献検討および、助産師に必要な放射線教育内容を現任助産師へのプレインタビューを本年度は実施した。福島原子力発電所事故の際に、関東圏にて助産師として勤務していた助産師に、プレインタビューを実施した。その結果、当時「放射線の胎児への影響」「水の使用について」の相談を受け、不安を感じている妊婦への対応を外来時や電話対応にて求められていた。また、それに対して、具体的な対応が分からず「大丈夫」という言葉しか伝えられなかった。という意見があった。平成２３年度～令和２年度の福島県民健康調査「妊産婦に関する調査」の結果における電話相談でも胎児への影響や育児に関することについてあげられており、助産教育において必要となる知識としてのニーズが高いと考えられる。また、助産師は放射線の胎児影響やその具体的方策に関する知識が不足していることが考えられる。