特別支援教育の必要性が指摘される高校生における学校適応の短期縦断的検討

点击翻译按钮获取中文摘要

本研究の目的は、特別支援教育が必要と考えられる高校生の学校適応について、3年間の短期縦断的な調査を行い、現在、推進されている特別支援教育の課題を検討するとともに、課題解決に向けた有効な知見を得ることであった。はじめに、学級担任と2名の特別支援コーディネーターが「行動チェックリスト」を用いて、対象者を特別支援教育が必要と考えられる生徒とそうでない生徒の2群に分けた。珠に、従属変数に「学校生活満足度尺度」と「スクールモラールスケール」を、独立変数に時期(各年次6月と12月の2回、計6回)を用いて短期縦断的な分析を行った。その結果、特別支援教育が必要と考えられる生徒はそうでない生徒と比べて、3年間を通じて学校生活に不適応の傾向を示していた。特にスクールモラールスケールの「学習意欲」と「学級との関係」において差が顕著であった。特別支援教育の主たる対象者と考えられる学習障害や注意欠陥多動症候群、自閉症などが疑われる生徒は、小中学校段階において学習や対人関係をうまく築くことが苦手であることが指摘されているが、高校入学後も同様の傾向が維持されてしまうことが指摘された。したがって、特別な援助ニーズをもつ生徒が高校の普通学級で援助を受けることが可能となる施策、すなわち特別支援教育が推進されているが、未だ不十分であることが指摘できる。また、個々の生徒の特別な援助ニーズに対応することが課題であり、そのためには教職員の研修に加え、教育課程の中に学習意欲を高める指導や対人関係の形成に関する援助を導入することが必要であると考えられる。今後の課題は、研究を継続して様々な独立変数による分析を行って、学校適応を高めるための要因について明らかにしていくことである。また、特別な援助ニーズをもちながらも学校生活に適応している生徒について、その要因を明らかにする質的な研究を行うことである。